2018-05-18

ハワイで不動産投資に失敗する6つのパターン

値崩れがしにくく、安心して投資ができると言われているハワイの不動産ですが、投資をする人も多い分、失敗事例もそれなりにあるようです。

損なくハワイで不動産投資をするために、よくあるハワイ不動産投資の失敗パターンから学びましょう。

ハワイ不動産投資の失敗パターン:購入編

投資目的でハワイ不動産を購入する場合で、キャピタルゲイン(不動産収入)だけでなくインカムゲイン(家賃収入)を狙うなら、その物件でどのような賃貸ができるのかをきちんと確認しておきましょう。

ハワイのコンドミニアムは、普通のコンドミニアムとホテルコンドに分かれていて、普通のコンドミニアムは30日以上の中期レンタルしかできません。

1週間くらいのバケーションレンタルで、宿泊料を得たいと考えているなら最初からホテルコンドを購入する必要があります。

また、法律上は1か月以上の期間なら、一般的なコンドミニアムでも貸し出せますが、最近はそのコンドミニアムの管理組合の規定で1年以上の長期レンタルしか認めない、という物件も増えてきています。

そのため、物件のレンタルを考えている場合は、管理組合の規約もきちんと確認しておきましょう。

海外で不動産を購入・売却する場合、為替相場は大切な情報です。

例えば、1ドル120円で50万ドル(6,000万円)のハワイのコンドミニアムを購入したが、売却しようと思った時には1ドル105円になっていて、同じ50万ドルでも5250万円にしかならないことがあります。

急ぎで売買する必要がないときには、為替相場の動向を見て時期を決めたほうがいいでしょう。

不動産価格に大きな影響を与える要因の一つとして、立地があります。

周辺の相場をよく調べずに物件を購入すると以下のような失敗をする可能性があります。

ハワイはアメリカの州のなかではかなり治安のいい州と言われていますが、置き引き、窃盗、車上荒らしなどの数はかなり多く、注意が必要です。

日本の一軒家の感覚で、「鍵さえ閉めておけば安心だ」と考えているとこのようなことが起こります。

ハワイのコンドミニアムはガードマンも常駐し、セキュリティーは管理組合に任せておけば大きな心配は必要ないでしょう。

しかし、戸建ての場合はすべてを自分で手配して管理しなければならず、セキュリティが甘くなりがちです。大切な財産を守るためにも、特に戸建ての場合は警備会社と契約する、管理人を置くなど対策が必要です。

購入の際にエスクローから一応の物件調査はしてもらえますが、水回りのことなどは、目視の調査だけで終わることも多いようです。

さらに物件の調査をする場合は数100ドルかかりますが、「ホームインスペクション」を依頼することをおすすめします。

新築物件の場合にもこの調査によって欠陥が見つかることもあります。

利便性があまり良くなく、なかなか買い手がつかないという理由で安く買うことができた物件は、売却するときにも同じことが起こります。

特に売却予定がない場合はいいですが、購入時に「売却することもあるかもしれない」と考えるなら、例えお物件価格が安くても、あまり人気のない物件を選ぶのはやめましょう。

しかし、ハワイで不動産が売却できるかどうかは、依頼したエージェントによる部分が大きいです。

腕のいいエージェントなら、不利な条件の物件でも、有利な条件で売却できるかを提案できることもあります。そのため、少し費用はかかりますが、物件がなかなか売れないときは違うエージェントを探すことも考えてもいいかもしれません。

ハワイで物件を売却すると、エージェント手数料6%、その他の手数料が1%、そして源泉税が20%これが売却額にかかります。

そのため、売却価格を決める際には、これらの手数料・税金も考慮に入れたうえで価格設定をするといいでしょう。ただ、それでも売却益がマイナスになった場合、源泉税は確定申告で申告すれば返ってきますので、しっかり手続きをとりましょう。

ハワイでの失敗事例7つについて紹介しました。これらは、自分でもきちんと下調べをしてある程度知識をつけておくこと、信頼できるエージェントと組むことで回避できるものばかりです。